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山形大学入学者受入れ方針(アドミッション・ポリシー)

文化システム専攻

概要・特色

 文化システム専攻では,人間の認知行動や世界の多様な文化現象を総合的なシステムとして研究することを目的としている。本専攻では,こうした研究を進めるために必要となる以下のような資質をもつ人を求めている。

求める学生像
  • 言語学,心理学,歴史学,哲学,文学など,人文科学の専門分野に関する基礎学力を有している人
  • 人間の思考・行動過程のメカニズムや世界の多様な文化現象に対して,旺盛な探求心を持つ人
  • 自分が身につけた専門的知識を,現代社会の文化的諸課題の解決に役立てたいと考えている人

社会システム専攻

概要・特色

 社会システム専攻では,公共システム,企業システム,国際システムの3つの社会システムに焦点をあてた研究を行う。こうした研究を進めるために,以下のような人材を求めている。

求める学生像
  • 法学,政治学,経済学,経営学など,社会科学の専門分野に関する基礎学力を有している人
  • 今日の多様な社会現象に対して,旺盛な探求心を持つ人
  • 自分が身につけた専門的知識を,地域社会や国際社会の抱える諸課題の解決に役立てたいと考えてい人

社会文化システム研究科の学位授与の方針
(ディプロマ・ポリシー)

社会文化システム研究科の教育目標

 本研究科は、文化現象や社会現象の今日的な課題に積極的に取り組み、分析し、解決できる能力を持った人材の養成を目的とする。

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

  1. 専門基礎能力
     高度で専門的な研究を展開するうえで必要となる幅広く深い知識と考え方を、正確かつ体系的に理解し身につけている。
  2. 研究遂行能力
     人文・社会科学の専門領域における今日的課題に対し、自らの問題意識に基づいて、独力で研究を遂行することができる能力を有している。
  3. 専門応用能力
     社会と文化を一つのシステムとして総合的に把握しつつ、現代社会が抱える多様な諸課題を解決できるように専門的な知識を活用・応用していく能力を有している。
  4. 社会への発信と貢献
     専門領域において他者と積極的に意見を交換することを通じて、自らの研究成果を社会一般に発信する能力を獲得し、現代の知識基盤社会を多様に支える職業人としての資質を備えている。

文化システム専攻の学位授与の方針
(ディプロマ・ポリシー)

 本専攻は、所定の教育課程を修了し、修士論文の審査及び試験に合格して、以下のような能力を修得した者に修士(文学)の学位を授与する。

  1. 専門基礎能力
     現代の多様な文化現象に関して、高度で専門的な研究を展開するために必要となる幅広く深い知識と考え方を、正確かつ体系的に理解し身につけている。
  2. 研究遂行能力
     人文科学の専門領域における今日的課題に対し、自らの問題意識に基づいて、独力で研究を遂行できる能力を有している。
  3. 専門応用能力
     文化を一つのシステムとして総合的に把握し、現代社会が抱える多様な文化的諸課題を解決できるよう、自らが獲得した専門的知識を活用・応用していく能力を有している。
  4. 社会への発信と貢献
     人文科学の領域において、他者と積極的に意見を交換することを通じ、自らの研究成果を社会一般に発信する能力を獲得し、現代の知識基盤社会を多様に支える職業人としての資質を備えている。

文化システム専攻の教育課程編成・実施の方針
(カリキュラム・ポリシー)

 本専攻は、人間の認知行動や多様な文化現象を総合的なシステムの中に位置づけ、現象間の関連性を理解しつつ、現実的な文化現象の問題探求の道筋を見いだす能力を培うことを目的としている。このような目的を達成するため、本専攻では以下のような組織的な教育・研究指導体制を編成し、学生が将来への見通しを持って研究に専念できる環境を用意している。

  1. 教育研究の分野と領域
     本専攻には「人間科学」、「思想歴史論」、「国際文化論」という3つの教育研究分野を設け、具体的にはそれぞれ以下のような対象について教育・研究を進める体制を構築している。
     「人間科学」では、「言語科学」と「心理・情報」の2つの領域に分け、人間の行動メカニズムや言語運用のルールを対象として探求を進める。「思想歴史論」では、「思想文化」と「歴史文化」の2つの領域があり、世界諸地域の思想・歴史を対象に、社会科学的な手法をも援用しつつ総合的に追究を進める。「国際文化論」は「アジア文化」と「欧米文化」との2領域に分け、広範な文化現象を総合的に探求する。
  2. 科目編成
     上記の各分野すべてにおいて、学生自身の問題意識を踏まえ、研究課題の設定・推進・解明というプロセスを着実に進めることができるよう、次のような科目編成を設けている。
     指導教員の指導を継続的に受けて進める「特別研究」8単位を中心として位置づけ、講義形式の「特論」、演習形式による「特別演習」を選択必修科目として合計8単位以上、その他、実用的な情報または外国語の科目を4単位以上、さらに本研究科で開講される科目の中から自由科目として10単位以上の修得を通じて、学生が独自性ある修士論文を作成することができるよう科目を編成している。

社会システム専攻の教育課程編成・実施の方針
(カリキュラム・ポリシー)

 本専攻では、地域社会を構成する複合的な基本システムである公共システムと企業シテム、および、地域社会にとって重要な環境を形成する国際システムの3つの社会システムに焦点をあて、教育・研究体制を整えている。このような教育・研究体制のもとで、今日の地域社会や国際社会の抱える諸課題について、理論的、実践的に対応できる人材の育成を目指している。

  1. 教育研究の分野と領域
     本専攻では、「公共システム」、「企業システム」、「国際システム」の3つの教育研究分野を設け、教育・研究を進める体制を構築している。各教育研究分野の内容は以下のとおりである。
    1. 公共システム:公共政策と地域政策の2つの領域に分かれている。現代地域社会における多様な行政課題について複合的な視点から研究を進め、複雑化する行政ニーズに対応していくために必要な知識や能力を身につける。
    2. 企業システム:企業経営と経営法務の2つの領域に分かれている。企業活動に関する戦略形成と法政策課題について研究を進め、社会環境の変化に対応していくために必要な知識に加えて企業経営能力や法処理能力を身につける。
    3. 国際システム:国際関係と国際経営法務の2つの領域に分かれている。多様な国際的課題について社会科学の総合的な視点から研究を進め、地域社会の国際化にともなう諸課題に対応できる知識や能力を身につける。
  2. 科目編成
     本専攻では、以下のような科目編成を設け、学生自身の問題意識を踏まえながら、研究課題の設定・推進・解明というプロセスを着実に進められるようにしている。科目編成は以下の通りである。
    1. 特別研究(8単位):修士論文の作成に関して、準備研究から論文完成に至るまで指導教員が指導を行うものであり、科目編成の中心として位置づけられる。
    2. 選択必修科目(12単位):課題研究と密接に関連する分野を中心とする専攻科目、および、現代人共通の必須科目として位置づけられる共通科目から構成される。
    3. 自由科目(10単位):幅広い知見を養うために設けられた科目区分である。

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