(最終更新時:2019年12月26日(木))※御意見・御感想は→松本宛メールにて
<旧植民地出身者関係>
松本邦彦<外国系住民関係>「在日朝鮮人の日本国籍剥奪:日本政府による平和条約対策研究の検討」(翻訳)
『法学』(東北大学法学会刊)
52巻4号(111-145頁)、1988年※→東北大学法学部のページに『法学』の総目次あり(ただし1997年以降)。『日本占領GHQ正史 第16巻 外国人の取扱い』
日本図書センター、1996年12月松本邦彦(監修、執筆)※→同社のページに概要紹介あり。『異郷と同胞:日本と韓国のマイノリティー(山形ドキュメンタリーフィルムライブラリー・セレクション第2集)』山形大学人文学部編集/山形大学出版会刊松本邦彦
2011年09月30日発行/A5判52頁/本体価格286円※『セレクション』シリーズについては別ページにて。※本セレクション第2集は、岩鼻通明氏(山形大学農学部教授)との共同執筆です。松本は第一部「日本におけるマイノリティーとドキュメンタリー」を、岩鼻氏は第二部「韓国ドキュメンタリー映画の諸相」を執筆。巻末に「山形ドキュメンタリーフィルムライブラリー」所蔵の関係作品リストあり。同ライブラリーは、2年に一回開催される山形国際ドキュメンタリー映画祭(YIDFF)への応募作品を中心に所蔵しています。「研究ノート/「協和会」と皇民化運動の思想的背景:戦時下の在日朝鮮人政策」
『山形大学紀要 社会科学』50巻1号(023-049頁)2019年7月
※山形大学刊行の紀要一覧 http://www.lib.yamagata-u.ac.jp/alllib/elib/kiyou/kiyou.html
>山形大学 学術機関リポジトリ https://yamagata.repo.nii.ac.jp/index.php
>https://yamagata.repo.nii.ac.jp/?action=repository_uri&item_id=4746
松本邦彦「山形と外国人」松本邦彦
『山形の魅力再発見 パート15』(2017年度山形大学都市・地域学研究所・NPO法人山形の魅力再発見プロジェクト 公開講座)(028-036頁)2017年12月
※公開講座での松本担当回(2017年9月30日)のスライドを掲載。
※山形大学都市・地域学研究所 http://www-h.yamagata-u.ac.jp/~kmatsuo/toshiindex.html「行政計画は外国系住民をどう見ているか:山形県最上地域の市町村にて」松本邦彦
『グローバル時代におけるヒトの移動の自由と管理:社会保障制度を中心に(平成25年度〜27年度科学研究費基盤研究(B) 研究成果報告書(研究課題番号 25283002)研究代表者 橋和(山形大学人文学部教授))』(121-154頁)2016年3月「研究ノート/多文化共生に関する地方議会議員の意識調査から」松本邦彦
『山形大学法政論叢』第63・64合併号(091-129頁)2015年12月
※→誤記修正など「多文化共生論と歴史認識:「嫌韓流」の挑戦を考察する」松本邦彦
『北東アジア地域研究』18号(023-033頁)2012年10月 ※ISSN:1882-692X"Muticultural Symbiosis Measures and Foreign Residents in Yamagata"松本邦彦
International Symposium on Multicultural Families, March 2007, Multicultural Familiy Center of Pyeongtaek University, Korea「山形県内市町村の「国際化・国際交流・多文化共生事業」調査(中間報告)」松本邦彦
『山形大学大学院社会文化システム研究科紀要』2号(051頁〜072頁)2005年7月(事典項目)「外国人妻」高木裕子、松本邦彦
『東北都市事典』東北都市学会(2004年)
「山形県における結婚と異文化」
『国際化時代の地方都市と外国人:特定研究調査報告書』(山形大学刊)
032-101頁、1998年
松本邦彦「山形県内在住外国人の概況について」松本邦彦
『山形の社会経済』(社団法人山形県経済社会研究所刊)
第8号(080-106頁)1995年「調査報告/外国系住民に対する山形県内自治体事業調査」松本邦彦、秋武邦佳
『山形大学法政論叢』(山形大学法学会刊)
第4号(079-118頁)1995年「国際結婚と地域社会:山形県での住民意識調査から(その1)」松本邦彦、秋武邦佳
『山形大学法政論叢』
創刊号(160-126頁)1994年
※頁数が逆順なのは横書きのため。「国際結婚と地域社会:山形県での住民意識調査から(その2)」
『山形大学法政論叢』
第4号(206-178頁)1995年
※参考ページ↓(『山形大学法政論叢』総目次があります)<国際協力、NGO>山形大学法学会のホームページ(藤田稔先生作成)
松本邦彦「研究ノート/イラク人質事件とNGOの課題:2004年は「ボランティア零年」か」松本邦彦
『山形大学法政論叢』33-34号(035頁-073頁)2005年
<その他>「日本市民団体の国際協力の現状と課題:政府・世論との緊張関係を中心に」(日本文)
『日本研究論叢』現代日本学会、国民大学校日本学研究所(韓国・ソウル)
第18号(099-118頁)2003年12月1日
(翻訳)スーザン・J・ファー著「職場における闘争:お茶くみの反乱」
『レヴァイアサン』第8号(1991年4月)(翻訳)スティーヴン・D・クラズナー著「<主権国家>制度論的分析の試み」
『レヴァイアサン』第3号(1998年10月)